阪神の近本光司（30）の契約更改交渉が最終局面を迎えているという。

　近本は来季中に国内FA権を取得予定。球団はこれを見据えて長期契約を提示しているといわれている。

　近本に限らず、多くの選手はFA権取得前年は単年契約を結び、翌年にFA権を盾に大型契約を結ぶケースがほとんど。今オフ、国内FA権を行使し、残留を決断した大山悠輔（29）もそのひとりだ。

　巨人が6年総額24億円以上を用意した一方で、阪神の提示額は5年総額20億円規模。大山は「移籍に気持ちが傾いた日もありました」と明かすなど、条件面で阪神は分が悪かった。コーチ経験のある球団OBがこう言う。

「大山は当初、巨人入りが濃厚といわれていた。昨オフの契約更改やシーズン中の下交渉が難航していましたからね。最終的に同じ一塁、三塁を守る巨人の岡本和真の今オフのメジャー挑戦が消滅したことなどもあり、大山は残留を決断したものの、阪神としてはヒヤヒヤものだった。近本を巡っては、ファンの間で『関東出身の大山とは違い、近本は関西出身。阪神への愛着もあるから残留してくれるのでは』との声があるとはいえ、来年のFA市場の目玉選手ですからね。阪神はこのオフに大型の複数年契約を結んでケリをつけないと、大山のように他球団からちょっかいを出されるのは間違いない」

　阪神には資金力という大きな武器がある。昨季、18年ぶりのリーグ優勝、38年ぶりの日本一を達成したことで、今季の本拠地の観客動員は年間300万人を突破。12球団屈指の集客力を誇った。

　球団の2024年3月期の決算公告によれば、純利益は前年からほぼ倍増の26億5900万円。同じセの人気球団で、今年26年ぶりに日本一になったDeNA（12億2100万円=23年12月期）の倍以上の利益を上げているという。

　今年はCSファーストステージ2試合を主催するなど相当な利益が見込まれている。地元放送局の関係者は言う。

「来年2月にオープンする尼崎の二軍施設には145億円もの総工費を投じた。昨年は球団史上最大といわれる莫大な利益を上げた。親会社の阪急阪神ホールディングスは球団の経営を厳しくチェックしているとはいえ、たとえば近本に6年総額30億円、36億円を払ったところで痛くもかゆくもないはず。来年FA宣言されたら、今年の大山以上の争奪戦に発展するのは必至です。ならば、今年のうちに最大限の誠意を見せたほうが得策でしょう」

　阪神は近本との交渉で、日本で最も儲けた「超金満球団」としての底力が試されそうだ。

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